子宮頸癌
根治治療としての放射線治療の歴史は古く、1930年代には既に現在行われている方法の基となる放射線照射法が確立されていました。この時代よりすでに、根治治療としての放射線治療は、外科手術に匹敵する治療成績を上げることができることが知られていました。
1997年のイタリアのLandoniらの報告（*1）によると、Ib期（88%）とIIa期（12%）の子宮頸癌症例343人をいわゆる「くじ引き」するようにして手術群（172例）と放射線治療単独群（171例）に割り当てて治療しました。多く（83%）が扁平上皮癌症例でしたが、14%の腺癌症例も含まれていました。手術群の64%の症例が術後に何かしらの補助療法を受けています。結果、全生存率・無病生存率ともに両治療群で同等の結果でした（右図；*1より引用）。
*1 Landoni et al. Randomised study of radical surgery versus radiotherapy for stage Ib-IIa cervical cancer. Lancet 1997;350:535-540当科での治療方法
根治的放射線治療は、領域リンパ節を含めた全骨盤照射と、密封小線源を用いた腔内照射を併用して行います。ごく早期のもの（Ia以下）に対する根治照射では、腔内照射単独で治療を行います。局所進行子宮頸癌（大きいIbとIIa 、およびIIb以上）に対する根治治療としては、プラチナ製剤ベースの化学放射線併用療法が標準治療、すなわち最強の治療であることが新たなコンセンサスとなっています。
当科では年間約30症例のペースで子宮頸癌に対する根治的化学放射線療法を施行しています。
当科では外来で投与可能で、日本で開発された副作用の少ないプラチナ製剤である「ネダプラチン」を使用しています。化学療法ならびに放射線療法の全てを外来で施行することも可能です。当科では、化学療法は3週空けて計3回投与します。外からの放射線は計28回、中からの腔内照射（いわゆるRALS）は病期や原発腫瘍の大きさによって3-5回、静脈麻酔下に施行します。放射線治療期間が7週間以内に終わるようにしています。
早期のものでは、手術にしても、放射線治療にしても、良好な治療成績が上げられています。0期、もしくはIa期の一部のものは円錐切除もしくはその類の治療にて根治可能です。妊孕性の温存を希望されない場合は、単純子宮全摘を行うことも有りえます。それよりも進行したものでは、放射線治療、手術のそれぞれの長所、短所をよく吟味し、患者の希望に添う治療法が選択されるべきです。 IIb期に対して、広範子宮全摘出術＋その後放射線治療を追加するといった治療法を選択しているのは日本だけです。欧米では、術後照射による治療後数年にわたる下肢のむくみや治療中に起こりうる骨盤内リンパ浮腫の悪化を懸念して、手術施行前から術後補助療法が必要であると判明しているIIb期に対して手術はせず、同等以上の成績である根治的放射線療法（±化学療法）が選択されてます。
子宮頸癌に対する根治的放射線治療に伴う副作用
根治的放射線治療は、領域リンパ節を含めた全骨盤照射と、密封小線源を用いた腔内照射を併用して行います。ごく早期のもの（Ia以下）に対する根治照射では、腔内照射単独で治療を行います。局所進行子宮頸癌（大きいIbとIIa 、およびIIb以上）に対する根治治療としては、プラチナ製剤ベースの化学放射線併用療法が標準治療、すなわち最強の治療であることが新たなコンセンサスとなっています。
当科では年間約30症例のペースで子宮頸癌に対する根治的化学放射線療法を施行しています。
当科では外来で投与可能で、日本で開発された副作用の少ないプラチナ製剤である「ネダプラチン」を使用しています。化学療法ならびに放射線療法の全てを外来で施行することも可能です。当科では、化学療法は3週空けて計3回投与します。外からの放射線は計28回、中からの腔内照射（いわゆるRALS）は病期や原発腫瘍の大きさによって3-5回、静脈麻酔下に施行します。放射線治療期間が7週間以内に終わるようにしています。
早期のものでは、手術にしても、放射線治療にしても、良好な治療成績が上げられています。0期、もしくはIa期の一部のものは円錐切除もしくはその類の治療にて根治可能です。妊孕性の温存を希望されない場合は、単純子宮全摘を行うことも有りえます。それよりも進行したものでは、放射線治療、手術のそれぞれの長所、短所をよく吟味し、患者の希望に添う治療法が選択されるべきです。 IIb期に対して、広範子宮全摘出術＋その後放射線治療を追加するといった治療法を選択しているのは日本だけです。欧米では、術後照射による治療後数年にわたる下肢のむくみや治療中に起こりうる骨盤内リンパ浮腫の悪化を懸念して、手術施行前から術後補助療法が必要であると判明しているIIb期に対して手術はせず、同等以上の成績である根治的放射線療法（±化学療法）が選択されてます。
子宮頸癌に対する根治的放射線治療に伴う副作用
ほとんどの患者は全骨盤照射中に少なくともある程度の下痢を経験します。下痢は通常内服薬と食事形態の変更により十分コントロールされます。頻度は少ないですが、膀胱または尿道の刺激症状を訴える患者様もいます。広範な膣浸潤の治療のために外陰部が照射野に含まれる場合、ひどい皮膚紅斑やさらには湿性落屑も生じえます。
腔内照射での致命的で命を脅かすような副作用は稀です。腔内照射による、それほど重篤でない副作用には子宮穿孔（2-5%）や腟裂傷（1%未満）があります。これらの副作用はともに60歳を越える女性でより起こりやすいと言われています。およそ10人に1人の頻度で、原因不明の発熱を訴えます。
放射線治療による晩期副作用の殆どは直腸、膀胱または小腸に起こります。殆どの重篤な消化管副作用は治療後3年以内に発生しますが、数十年経過した後に発生する重篤な副作用もあります。主要な尿路系副作用の発生までの平均期間は、腸管副作用の発生期間と比して幾分長い傾向があります。最もよく認められる重篤な晩期副作用は、膀胱出血（2-5%）または直腸出血（1%未満）です。消化管瘻または尿路系瘻孔を発症するリスクは5年で2%未満であり、照射後に子宮全摘を施行された患者様や、治療前に腹部の手術歴がある患者様でリスクが高いと言われています。
小腸閉塞のリスクは患者様の特徴や治療法と強く相関します。放射線治療前に腹部の手術歴がある患者様ではリスクが3-4倍に増加すると報告されています。痩せすぎの患者様、骨盤感染の既往のある患者様、喫煙歴のある患者様でも小腸閉塞のリスクは高いと言われています。1日1箱以上喫煙する患者様では小腸閉塞のリスクが6倍に増加します（12% vs. 非喫煙者2%）。
軽度から中等度の膣部潰瘍または壊死は患者様の5-10%に発生します。この副作用は通常放射線治療終了後12ヶ月以内に発生します。瘻孔を形成することはまれです。適切に局所ケアすることで多くは1-6ヶ月以内に治癒します。実際に膣短縮により性交不全となるかに関しては、ほとんど調査されていません。重篤な膣短縮は、性行動に乏しい閉経後の患者様や診察時により進行した病変を持つ患者でよく認められます。